A は，叔父 B との間で，A が一流会社に就職したら，B 所有の甲建物を A に贈与する旨の契約 をし，甲建物について所有権移転請求権保全の仮登記を経由した。ところが，右の仮登記は登記 官の過誤により抹消されたため，B はこれを奇貨として，甲建物を事情を知らない C に売却し， C への所有権移転登記もすませてしまった。
A が一流会社に就職した場合の A，B，C 間の法律関係について説明せよ。
一 事案の分析
1 AB 間の停止条件付贈与契約
B は，自己所有の甲建物を A に贈与した。民法は，物権変動につき意思主義を採用するから(一七六 条)，原則として贈与契約と同時に所有権が移転する。
ところが，A と B は贈与契約に，「A が一流会社 に就職したら」という停止条件を付した。
したがって，贈与契約の効力は，条件が成就したとき，すな わち，A が一流会社に就職した時に発生し(一二七条一項)，それと同時に，甲建物の所有権は B から A に移転する。
2 A の期待権とその確保
A は，条件成就前に所有権を取得するわけではないが，将来所有権を取得しうる地位を有する。
民法 は，この将来権利を取得する可能性のある地位を，法律上の権利として保護する(一二八条)。この権利 を期待権という。したがって，B が甲建物について，条件成就前に法律上の処分行為をしても，それが 期待権者 A の条件成就の効果を制限する限り，効果を生じない。
他方，民法は物権の変動につき対抗要件主義を採用するから(一七七条)，A は，対抗できない第三者 が現われる前に，対抗要件を具備する必要がある。しかし，期待権の段階で所有権移転の本登記を経由 することはできない。そこで，民法は，期待権者が期待権を確保するための手段を講じることを認めた。 これを保存という(一二九条)。
A は，期待権の保存として，所有権移転請求権保全の仮登記を経由した(不動産登記法二条二号)。仮 登記自体に対抗力はないが，仮登記に基づいて本登記がなされると，その本登記の順位は，仮登記の順 位によって定まるから(同法七条二項)，A は，仮登記に基づいて本登記をすれば，仮登記以後に生じた 甲建物に関する権利取得者に対抗できることになり，A の期待権は保存される。
3 対抗問題の発生
C は，A が甲建物について仮登記を経由した後，甲建物を買受けた。いわゆる二重譲渡である。A は， このような場合に備えて仮登記を経由したのであり，もし，仮登記が抹消されなければ，A が一流会社 に就職した段階で，A は，B に本登記請求，C に本登記承諾請求をすることができる。
ところが，本登 記経由前に，仮登記が登記官の過誤により抹消された。このような場合に，A は仮登記の効力を C に対 して主張することができると解すべきであろうか。
4 登記官の過誤により抹消された仮登記の効力
判例は，本登記の対抗力について，一旦生じたものは，法律上の消滅事由が発生しない限り消滅しな いと解している(大判大一二・七・七民集二・四四八)。
さらに，判例はこの理を，仮登記の順位保全的 効力と，警告的効力を理由に，仮登記が不法に抹消された場合にも及ぼす(最判昭四三・一二・四民集二 二・一三・二八五五)。
また，仮登記の抹消登記も，公示方法の一種であると解し，これに対応する実質 関係が存在しない以上，公示方法としての効力を生じないとして，判例と同じ結論を導く学説もある(舟 橋)。
いずれにしても，Aの仮登記の効力は，登記官吏の過誤による抹消によっても消滅しないと解される。
二 A，B，C 間の法律関係
1 登記をめぐる法律関係
以上のように解すると，A は，条件成就による甲建物の所有権取得を C に対抗できるから，A は B に 対して，抹消された仮登記の抹消回復登記手続を請求することができ，C は，これに承諾を与える義務 を負う(不動産登記法六七条)。
A は，回復した仮登記に基づいて，B に対して本登記手続を請求するこ とができ，これに対しても，C は承諾義務を負う(同法一〇五条一項，一四六条一項)。
2 AB 間の法律関係
書面によらない贈与契約は，各当事者において取消すことができる(民法五五〇条)。
しかし，本件で は，仮登記の際の登記申請書に贈与契約が明示されるので，B の贈与意思は明確となり，かりに贈与契 約書を作成しなかったとしても，書面による贈与となり，取消の問題は生じない。
3 BC 間の法律関係
A が甲建物について本登記を経由すれば，BC 間の売買契約は，B の責に帰すべき事由によって履行不 能となり，C は B に対して損害の賠償を請求できる(四一五条)。
C は，売買契約を解除することもでき (五四三条)，その場合でも，損害賠償請求権を行使しうる(五四五条三項)。
また，C は，仮登記がないものとして甲建物を買受けたのであるから，法律行為の要素に錯誤がある として，売買契約の無効を主張しうる(九五条)。
C が錯誤に陥ったのは，B の欺罔行為によるから，C は， 詐欺を理由に売買契約を取消すこともできる(九六条一項)。
さらに，C は，B に対して詐欺による不法 行為に基づいて損害賠償を請求することもできる(七〇九条)。
